治療費

矯正歯科治療の治療費相場

矯正歯科治療を検討している方から多くいただく質問が「実際にはどの程度の料金がかかるの?」「医院によって料金が異なるのはなぜ?」というものです。決して安価ではない矯正歯科治療、その料金体系や保険のことも知った上で医院選びの参考にしましょう。以下に、矯正歯科治療のしくみや費用の目安を説明します。

質問
1

健康保険を使って、
矯正歯科治療を受けることはできますか?

一般的な治療では健康保険を適用することができません。
矯正歯科治療は、自費診療(自由診療)に該当するため、治療費の全額が自己負担なのです。この自費診療、医院が診療内容や費用を決めることができます。そのため、医院によって料金が異なり、その内容も多岐にわたるのです。

質問
2

実際にはどの程度の料金がかかるのですか?

自費診療のため、各医院が内容や料金を決めることができ、患者さんが選択する医院、治療内容によって異なるのは上記の通りです。
それぞれの相場としては、検査50,000~100,000円、基本料金600,000~900,000円、処置料3,000~5,000円くらいです。初診から治療後の保定期間の通院も含めると、合計で700,000~1,100,000円と言われています。子どもの矯正歯科治療で、期限が定められている場合は「12歳までで300,000円」という設定がされることもあります。
もちろん、医院や治療内容、患者さんの状態によってはそれ以上の料金がかかることもあります。
一生のうちに一度受けるかどうかの矯正歯科治療です。治療内容はもちろん、事前に見積をもらって金額の明細や追加料金の有無などもしっかりと自身の目で確かめ、納得した上で治療を受けるようにしましょう。
矯正歯科治療に必要な検査で紹介した検査を行っており、合計が700,000~1,100,000円程度の料金であれば、矯正歯科医院である可能性が高く心配はないと思います。
いずれにしても、長期にわたる矯正歯科治療を受けるのです。慎重な判断により納得して受診することが重要です。

料金表

無金利で長期分割が可能です。ぜひお問い合わせください。

小児矯正(対象年齢の目安 3~11歳)

初診料
2,000円
検査・診断料
55,000円
矯正基本料
400,000円~650,000円
処置料
3,000円

※価格は税抜です。
※処置料は診察するごとに必要です。
※診察は1~3カ月に1回です。

成人矯正(対象年齢の目安 12歳~)

初診料
2,000円
検査・診断料
55,000円
矯正基本料
700,000円
処置料
4,000円

難症例加算(+30,000円~100,000円)をいただく場合があります。
例)金属アレルギー、エナメル質減形成症、重度不正咬合など

※価格は税抜です。
※処置料は診察するごとに必要です。
※診察は1カ月に1回です。
※成人矯正は治療法によって矯正基本料が追加されます。
※矯正装置撤去時、撤去料として8,000円(処置料)がかかります(1回)。その際、素敵なプレゼントも用意しています。
※矯正装置撤去後に保定診療を希望される場合は、保定検査診断料20,000円が必要です(希望者のみ)。

成人矯正プラン別追加料金

ホワイトワイヤー矯正
処置料+1,000円
舌側/裏側矯正
+500,000円(国内発注)
+700,000円(欧米発注)
コンビネーション矯正
+300,000円
マウスピース矯正
+100,000円~200,000円
治療期間を短縮できる矯正
+50,000円
イベント前矯正
+80,000円

※価格は税抜です。
※舌側、裏側矯正に関しては処置料が5,000円です。

部分矯正

初診料
2,000円
検査・診断料
30,000円
矯正基本料
100,000円
処置料
4,000円

※価格は税抜です。
※処置料は診察するごとに必要です。
※原則、成人の方のみが対象です。

料金支払いに関して

矯正基本料は、以下4つのお支払い方法からお選びいただけます。

分割払いが無金利で可能です。
ご希望の分割があればご相談ください。

当院指定の銀行以外からのお振込みに関しての
手数料はご負担いただきます。

VISA、Mastercard、JCB、AMEXを
ご使用いただけます。

低金利でローンが可能です。
(分割は最大60回まで)

医療費控除について

1~12月に支払った医療費の合計額が100,000円を超える方は、確定申告を行うことで税金が返ってくる制度です。所得金額から一定の金額を差し引き、控除を受けた金額に応じて所得税を減税することが可能で、以下の方法で計算することができます。

医療費控除額

A

1年間で支払った
医療費

B

保険金などで
補填される金額
(生命保険の給付金など)

C

10万円
or
その年の年収(所得額)が
200万円未満の場合、

年収の5%の金額

※医療費控除の上限は200万円です。

医療費控除額

A

B

C